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全日畳のご紹介

組合について

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組合概要

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全日本畳事業協同組合は、経済産業省が認可した全国45道府県2,200余りの畳店が加入する全国最大の協同組合です。

(全国の畳店数推定約6,000店)
畳を愛して下さるお客様に「安心」「安全」「良質な畳」をお届け出来ますよう、技能の研鑽・品質管理責任者の育成・畳店の質的向上を日々目指しております。
また将来に向け皆様に愛される畳「畳文化」を伝承していく責務を担って歩んでおります。

組合概要
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理事長挨拶

理事長 石河 恒夫(岐阜)

全日本畳事業協同組合

理事長 石河 恒夫

 全日本畳事業協同組合のホームページにアクセス頂きましてありがとうございます。

 当組合は経済産業省が認可し全国45道府県2,200余りの畳店が加入する、畳業界最大の組織です。

 古くから使われてきた畳床は、稲ワラを再利用して作られます。また良質な畳表は、裏返して再度使用する事が可能です。「畳」は、持続可能な管理と効率的な利用を実現する、まさにSDGs12目標に合致した建築素材と言えます。現在のように畳が敷きつめられる生活様式になったのが室町時代後期とするならば、2015年に国連でその目標が採択される遥か550年以上も前から、畳はSDGsを実践してきているのです。畳には様々な効果・効能があり、四季に恵まれる日本の風土や生活様式に欠かせない最適な建築素材であることが、長く変わらず親しまれてきた理由ではないでしょうか。

 2020年12月には、国の選定保存技術のうち畳製作を含む17の「伝統建築工匠の技:木造建造物を受け継ぐための伝統技術」がユネスコ無形文化遺産への登録となりました。全日本畳事業協同組合では、確かな畳製作技術の証である技能士資格の取得を加入畳店に推奨し、また(一財)日本規格協会と共催で、適切な品質管理を行うための知識を持つ品質管理責任者を認定しています。

 私たちは高齢化時代を迎えておりますが、転んでもケガをしにくい床素材として開発しました「衝撃緩和型畳床」は、2018年5月にJISA5917に制定され、介護保険による住宅改修にも適用されています。また少子化時代の最中、子育てに畳の果たす役割も高いと考えています。

 加えて海外で畳人気が極めて高いこともうれしい限りです。Made in Japanの畳が世界中に届けられるよう、取り組みを始めたところです。

 新しいライフスタイルは、多様な畳も生み出しています。和室に限らず、洋間にも畳はフィットします。生活空間の中に気軽に「畳」を取り入れて頂き、皆様のくつろぎや団らんの中に畳がある、そんな暮らしを提唱させて頂きます。

 「そうだ、畳がいいね!」とお考えの際には、全日本畳事業協同組合加入店にお問い合わせください。宜しくお願い申し上げます。

理事長挨拶

役員紹介

理事長

石河 恒夫

岐阜

副理事長

佐々木 誠喜

宮城

専務理事

大平 雅章

三重

技能推進委員長

堀田 登喜夫

山梨

事業委員長

的場 貴之

滋賀

総務委員長

岡田 暁夫

埼玉

品質管理委員長

佐々木 京子

愛媛

相談役

藤本 正

京都

相談役

米花 俊明

広島

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